健康管理
- 健康診断（年齢別のきめ細かい検診）
- 毎年定期的に健康診断を巡回健診または医療機関にてお受け頂きます。
- 健康相談
- 健康で快適な環境のもと働くことができるように、専属産業医や保健師との面談を実施しています。
- メンタルヘルス・健康管理研修
財産形成
- 退職金制度(確定給付企業年金、確定拠出企業年金)
- *給与・賞与とは別に会社負担による積立・拠出を行います/正社員のみ
- 財形貯蓄制度
- 毎月の給与から、決められた金額をあらかじめ天引きして貯蓄に回すことができる制度です。
会社から年間2％の奨励金が支給され、資産形成の一環として役立てることができます。
- 持株会
- 自社の株式を購入し保有することができる制度です。
給与天引きによる、少額の拠出金で購入ができ、さらに拠出金額の12％が奨励金として会社から補助されます。
生活支援制度
- 出産子育て支援金
- お子さんが誕生した場合、お祝いとして第1子 20万円、第2子 20万円、第3子以降 300万円が支給されます。
- 慶弔見舞金
- 結婚お祝い金、就学お祝い金などライフステージに合わせて支給されます。
ワークライフバランス
- フレックスタイム/裁量労働制度
- ２つの労働制度を採用しています。（職務階層により決定）
フレックスタイム制度の場合はコアタイムを「10:00～14:00」とし、始業・終業時刻を自由に選択して
働くことができます。
- テレワーク制度
- テレワークと出社を上手く組み合わせ、双方のメリットを最大限に活かすハイブリッド型での勤務形態を目指し
ています。
全社員がテレワークと出社を組み合わせて働くことができます。
- 週休2日制、祝祭日、夏季休暇、年末年始休暇（年間休日125日）
- *閏年の場合は年間休日126日
- リフレッシュ休暇、有給取得推進日（有給消化年平均 15.58日）
- 毎年5日以上の連続休暇を取得することができる制度です。
自分で取得時期を設定でき、土日祝日と組合わせる事も可能です。
- 弔慰休暇
- ご親族がお亡くなりになった場合に弔慰休暇（有給）を取得できます。
- 結婚休暇
- 社員の結婚時には、お祝い金が贈られ最大5日間の結婚休暇（有給）を取ることができ、
結婚式や新婚旅行に利用する事が出来ます。
また、お子さんが結婚される場合は1日の結婚休暇（有給）を取得することができます。
- 配偶者出産休暇
- 配偶者が出産するときに最大5日間の出産休暇（有給）を取ることができます。
- 産前産後休暇
- 女性社員が出産をする場合に、産前：6週間（ただし、多胎妊娠の場合は14週間）産後：8週間の、休暇を取得することができます。（復職率100％※2019年度実績）
- 看護休暇・介護休暇
- 家族の看護・介護が必要なとき、対象者１人当たり、１営業年度に８日まで取得可能です。
- 育児休業、介護休業
- お子さんが2歳に達する日まで本人の申し出た期間休業する事ができます。
- ライフサポート休暇
- お子さんの不登校、不妊治療、ご家族（二等親以内）の看護や介護のため、1年度に30日まで取得できます。
- 目的限定特別休暇
- 入院を伴う私傷病の治療・災害による住居の全壊、または半壊したことによる休業・家族の介護が必要な場合に最大20日間の休暇を取得できます。
- 育児援助措置・介護援助措置・短時間勤務制度
- 育児・介護のために時短勤務・残業制限・コアタイム変更をおこない、
ライフスタイルに合わせた働き方ができます。
また、育児による援助措置申請は、お子さんが小学校６年生を終了する3月31日まで申請ができます。
- 22時以降の勤務の原則禁止
- オフィス利用可能時間を「08:00～22:00」とし、法定休日(日曜日)のオフィス利用を禁止しています。
また、2017年4月より、バンダイナムコグループ統一ルールとして「22時以降の残業を原則禁止」としており、
グループ各社とも22時以降の勤務は禁止としています。
その他社内制度等
- 入社時来日サポート
- ご入社時に海外からの転居を伴う場合、ビザ手配、一時的な住居手配・新居探し、荷物搬送、銀行口座開設等のサポートを受けることができます。
- キャリアプランシート
- 自身の２～５年後のキャリアプラン・ライフプラン、及びバンダイナムコグループ内の異動したい部署や職種を上司と共有し、自信のキャリア形成を行います。
- 社友会
- 社員旅行、ファミリーイベント、納涼祭ビアガーデンなどの社員交流イベントを実施しています。
- 部活・同好会活動
- 野球、フットサル、写真、ゴーカート、ボルダリング、アナログゲーム、カードゲーム、TRPG、ミニ四駆などの
部活・同好会の他にも、社内コミュニケーションツール等にて子育て・ガジェット情報など様々なコミュニティ
活動が行われています。
- 特許登録補助制度
- 特許の発明をされた方に出願時、その後の特許登録時（＝特許化）に発明補償金を支給しています。
- 各種表彰制度
